バリ島の絶景をドローンで撮影する——そんな計画を立てている人に、まず伝えておきたいことがあります。
「250g以下の小型機なら登録不要」「観光客なら特に届け出はいらない」。こうした情報、いまだにネット上にたくさん転がっています。ですが、それはもう過去のルールです。2025年1月を境に、バリのドローン規制は静かに、しかし確実に厳格化されました。
きっかけは、聖なる儀式の最中にドローンが乱入した事件や、ングラライ空港付近でのニアミス、そして軍事施設や政府関連の建物を無許可で空撮する観光客が後を絶たなかったことだと言われています。結果として、機体の重さに関係なく事前登録が義務化され、うっかり違反すれば機体没収、最悪の場合は数千万円規模の罰金という、洒落にならない話になっています。
実際、2025年にはテガラランのライステラスで、たった250g未満のドローンを飛ばしていただけの観光客が拘束された事例も出ています。「小さいから大丈夫」という感覚は、もうバリでは通用しません。
この記事では、2026年時点で押さえておくべき最新ルール、実際の摘発事例、そして規制の中でも安全に空撮を楽しむための現実的な方法を整理していきます。
バリでドローンを飛ばす前に、まず知っておきたいこと
「ライステラスの上をドローンで撮ったら映えるだろうな」——バリ旅行を計画していると、誰もが一度は思うことです。
ですが2025年1月以降、バリのドローン規制は大きく厳格化されました。以前ネットに出回っていた「小型機なら自由に飛ばせる」という情報は、もう通用しません。
この記事では、2026年時点の最新ルールと、実際に起きている摘発事例、そして安全に空撮を楽しむための現実的な選択肢を整理します。
2025年から何が変わったのか
最大の変化は、機体の重さに関係なく事前登録が義務化されたことです。DGCA（インドネシア民間航空総局）のディレクティブにより、これまで多くの国で免除対象だった250g未満の小型ドローン（DJI Miniシリーズなど）も、バリでは登録の対象になりました。
さらに、「現地に着いてから登録すればいい」とされていた72時間の猶予期間も撤廃されています。つまり、日本を出発する前に手続きを済ませておく必要があるということです。
SIPP-TA（SIPUDI）への事前登録
バリで飛ばす全てのドローンは、SIPP-TA（SIPUDIポータル）への登録が必須です。趣味目的の観光客であっても例外はありません。出発前に必ず公式ポータルで手続きを確認してください。
飛行禁止エリアが想像以上に広い
空港周辺（15km圏内）
ングラライ国際空港から半径15kmは飛行禁止区域に指定されています。この範囲には、クタ、スミニャック、サヌール、ヌサドゥア、ジンバランといった主要な観光エリアがほぼすべて含まれます。「南部リゾートエリアに滞在しながら気軽に飛ばす」というのは、実質的に難しいと考えた方がよいでしょう。
寺院・聖地周辺（5km圏内）
バリ州条例（Perda Bali No.12/2024）により、聖地周辺5kmも飛行禁止区域とされています。これにより、テガラランやジャティルウィのライステラスなど、定番の撮影スポットの多くが規制範囲に入ってしまいます。行きたい場所と飛ばせる場所が一致しないというのが、バリのドローン事情の実態です。
そのほかの基本ルール
- 飛行高度は150m以下
- 操縦者は18歳以上（2kg以上の機体は20歳以上）
- 目視できる範囲内での飛行が原則
- 人混みや私有地の上空は、許可なく飛行しない
摘発事例と罰則
2025年には、テガラランのライステラスで250g未満のドローンを飛ばしていた観光客が拘束される事例が報告されています。「小型機だから大丈夫」という感覚は、バリでは通用しないことがこの一件からもわかります。
違反時の罰則は、最大50億ルピア（日本円で約3,000万円相当）の罰金、悪質な場合は禁錮刑もあり得るとされています。実際にここまでの金額が個人観光客に科されるケースは稀とされていますが、機体の没収は標準的な対応で、返却されないことが多いようです。ドローン違反が入管情報と共有され、ビザ関連のトラブルに発展する可能性を指摘する情報もあります。
趣味撮影と商用利用の境界線
もう一つ見落とされがちなのが、「趣味」と「商用」の区別です。個人的な思い出として撮る分には趣味扱いですが、YouTubeやInstagramでの発信、ブログ掲載を前提とした撮影は商用利用とみなされる可能性が高いとされています。
商用利用には、インドネシアのリモートパイロット証明（RPL）が必要です。しかし外国人はこれを直接取得できず、現地のドローン会社と提携するか、DGCAの特別許可（現地スポンサーが必要で、取得まで数週間かかる）を申請する必要があります。観光ビザのまま無許可で商用撮影を行うことは、違法とされています。
それでも安全に空撮を楽しむには
規制が厳しくなったとはいえ、方法がまったくないわけではありません。目的に応じて、現実的な選択肢は次の3つです。
①趣味の範囲で割り切る
SIPP-TAへの事前登録を済ませ、空港15km圏・寺院5km圏を避けて、個人的な記録として飛ばす方法です。発信・収益化を目的にしないのであれば、最もハードルが低い選択肢です。
②入場料＋申請制のスポットを利用する
ウルワツ寺院やGWKカルチュラルパークなど、一部の観光施設では入場時に申請書を記入し、撮影料を支払うことで飛行が許可されるケースがあります。ただし規制強化後の最新の運用状況は施設ごとに確認が必要です。
③現地の商用ドローン会社に依頼する
ブログやSNSでの発信を前提とするなら、現地の許可を持つドローン事業者に撮影を依頼するか、素材を購入するのが最も安全な方法です。許認可の手間をすべて現地事業者に任せられます。
まとめ
バリのドローン規制は、ビザ取り締まりの強化と同じタイミングで、明らかに厳格化のフェーズに入っています。「以前行った時は普通に飛ばせた」という体験談は、もはや参考にならないと考えるべきです。
飛行を計画している方は、出発前に必ずSIPUDI公式ポータルとDGCA・AirNav Indonesiaの公式情報で最新のルールを確認してください。規制は今後も変わる可能性があるため、現地到着直前の再確認をおすすめします。
※本記事の内容は2026年7月時点の情報をもとにまとめたものです。規制は変更される可能性があるため、渡航前に必ず公式情報をご確認ください。
最後まで読んでくれてありがとう。
次の記事でお会いしましょう。
またねー。💛
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